注文住宅はどれくらいの防音性能を備えている？

注文住宅はどれくらいの防音性能を備えている？

音楽は耳にして楽しくなれるものですが、雑音とか騒音となると甚だ迷惑です。
毎日の暮らしの中でどうしても気になってしまうのが、外から聞こえてくる物音ではないでしょうか。
たとえば近所で何かの工事をしていればかなりの騒音で悩まされることもあります。
近隣の迷惑になるような音はシャットアウトしたいです。
防音対策を施した住宅も今はかなりたくさん出ています。
分譲マンションなどではその点はぬかりがありません。
一戸建ての建売住宅でも遮音性を大々的に謳ったものも多いです。
それだけこの音に関するトラブルが多発しているのでしょう。
音対策を徹底したいのであれば注文住宅という手もあります。
注文住宅なら防音設備も自由に取り付けることが可能です。
設計の段階から家造りに参加することができますから、どんな設計にするか施工会社との話し合いで決めます。
今は優れた性能の音対策の設備もありますので、自分が求める効果の設備を選択することが可能です。

注文住宅を建築する際には、用途地域の確認が必要不可欠です。

注文住宅は、企画住宅とは異なり施主に希望通りに建築できることが最大の魅力ですが、建築用地によっては施主の自由に建築することができないことがあります。
建築用地には、住居専用をはじめ商業用地域や工業用地域など13種類の用途地域があるとともに建ぺい率や容積率の規制に加えてさまざまな設計上の規制が設定されています。
その為、注文住宅を建築する用地の制限や周辺環境を事細かに確認するのが必要不可欠です。
特に第1種低層住居専用地域は、建坪率30%かつ容積率50%と言う厳しい制限を受ける土地があり、道路斜線や北側斜線などの規制だけでなく10mの絶対高さ制限や日影規制及び1.5mの外壁後退などの制限を受けてしまいまともな住宅を建築できない場合もあります。
特に日影規制は、10mの絶対高さ制限をクリアーしても軒高が7mを超えると規制対象となってしまい、大屋根の勾配を1.25程度にしたり形状を大きく変更するなどの対応を求められます。